外食8社の「稼ぐ力」を比べてみた

業態ごとに並べてみた

外食の業界を見ていくにあたって、まず全体の地図をつくりたい。ハンバーガー、回転寿司、カレー、ファミレス、牛丼、うどんと、業態の違う主な外食チェーン8社を選び、最新の1年分の決算短信から数字を集めた。

比べたのは「営業利益率」。売上から、材料費や人件費、家賃などを払ったあとに、本業のもうけとして残る割合だ。たとえば12.8%なら、お客さんが1,000円払うごとに約128円が会社に残る。金額ではなく割合なので、売上1兆円の会社と600億円の会社でも同じ物差しで比べられる。

外食は、料理の材料、店で働く人、店を借りる家賃と、売上のたびに出ていくお金が大きい商売だ。そのため、売上のうち手元に残る割合はもともと小さい。その中で、どの会社がどれだけ残せているかを並べたのが図1だ。

上から順に見ると、ハンバーガーのマクドナルドが 12.8%、回転寿司のスシローが 8.4%、カレーのCoCo壱番屋が 7.2%。そのあとに、ファミレスのすかいらーく(6.5%)、牛丼のすき家などを持つゼンショー(6.4%)、ファミレスのサイゼリヤ(5.4%)が続く。いちばん低いのは、うどんのトリドール(3.8%)と牛丼の吉野家(3.6%)だった。

マクドナルドは2位の1.5倍

目立つのはマクドナルドだ。2位のスシロー(8.4%)と比べても、マクドナルド(12.8%)は約1.5倍になる。残る6社は3〜7%台に並び、だいたい売上100円につき3〜7円が残る世界だ。

同じ業態の中でも差がある。牛丼では、すき家などのゼンショーが 6.4%、吉野家が 3.6% で、2倍近く違う。ファミレスでも、すかいらーくとサイゼリヤで1ポイント以上の差がある。

丸亀製麺のトリドールは 3.8% だが、これは海外の店などの価値を帳簿上で下げた分(減損損失)を引いたあとの数字だ。引く前の「事業利益」で見ると 7.7% で、上位グループに入る。数字1つだけで判断すると見誤る例になる。

分かったこと

業態で利益率が決まるわけではなかった。同じ牛丼でも、ゼンショーと吉野家で3ポイント近く違う。差は業態よりも、会社ごとの稼ぎ方から来ていそうだ。

たとえばマクドナルドの高さは、No.01で詳しく調べた。店の多くを加盟店に任せる「フランチャイズ」の仕組みが大きく効いていて、加盟店も含めたチェーン全体の売上で割ると6.0%になる。営業利益率だけで並べると、こうした稼ぎ方の違いが見えにくい点には注意がいる。

伸び・安全さも並べる

利益率だけでは会社の姿は分からない。売上の伸びと、借金の少なさ(自己資本比率)も並べた。

まず売上の伸び。前の年と比べて大きく伸びたのは、スシロー(+19.0%)、サイゼリヤ(+17.4%)、すかいらーく(+14.1%)だった。マクドナルドは +2.7% と伸びは小さいが、決算短信によると営業利益は10.9%増えている。売上の伸びと利益の伸びは、必ずしも一致しない。

次に自己資本比率。会社の資産のうち、借金ではないお金の割合で、高いほど借金が少なく安全だと言える。マクドナルド(77.0%)、CoCo壱番屋(67.0%)、サイゼリヤ(64.2%)は高く、借金にあまり頼っていない。

利益率が高い会社ほど自己資本比率も高い傾向が少し見える。ただしスシローは、利益率が2位なのに自己資本比率は8社で最も低い 24.0% だった。借金をして店を増やしたり、ほかの会社を買ったりしている可能性があるが、ここはまだ調べていない。

自分の理解の穴

• マクドナルドだけが、なぜここまで飛び抜けているのか。
• スシローは、なぜ借金が多いのに利益率が高いのか。

この号で出てきた言葉

営業利益率

営業利益 ÷ 売上。売上のうち、本業のもうけとして残る割合。

自己資本比率

会社の資産のうち、借金ではないお金の割合。高いほど借金が少ない。

減損損失

もうからなくなった店などの価値を、帳簿の上で下げたときの損。現金が出ていくわけではない。

事業利益

IFRSの会社が独自に出す利益。売上から原価と販売費・一般管理費を引いたもので、日本の基準の営業利益に近い。

IFRS(国際会計基準)

国際的な決算書のルール。日本の会社も選べる。日本の基準とは利益や現金の数え方が一部違う。